ITS Connectは、交通情報や周辺車両の情報を受信することにより、安全運転や快適な運転を支援するシステムです。
安全運転を支援する通知・案内・注意喚起
ITS Connectは、道路に設置されたDSSS用路側装置や通信機を搭載した車両と無線通信することで、見通しが悪い交差点の交通状況などの情報を受信します。

- 路側装置
受信した情報は、状況に応じて通知・案内や注意喚起としてマルチインフォメーションディスプレイなどに表示され、運転者に注意を促すことにより安全運転を支援します。

DSSS(Driving Safety Support Systems)とは、運転者の認知・判断の遅れや誤りによる交通事故を未然に防止することを目的とするシステムで、警察庁が推進しているプロジェクトです。
通信利用型レーダークルーズコントロール
先行車との通信により受信した加速/減速情報をレーダークルーズコントロールの制御に利用し、よりスムーズな追従走行に寄与することで快適な運転を支援します。詳細は通信利用型レーダークルーズコントロールを参照してください。
知識
- ITS Connect 機器に関する情報
- 本製品は、トロンフォーラム(www.tron.org)のT-License2.0に基づきT-Kernelソースコードを利用しています。 
- フリー/オープンソースソフトウェア情報について 
 本製品はフリー/オープンソースソフトウェアを含んでいます。このようなフリー/オープンソースソフトウェアのライセンス情報やソースコードの両方またはどちらか片方は以下のURLで入手することができます。
 https://www.denso.com/global/en/opensource/v2x/toyota/
- 本機は、ITS Connect推進協議会が規定する相互接続性確認試験に適合しています。 
 機種名:DTU-1030
 型式認定番号:10008
- 本システムは、周波数760MHzの電波を発信するため、お車を海外へ持ち込んだ場合はその国の関連法規に違反する場合があります。 
 
- ITS Connectに関するお問い合わせについて
- ITS Connectに関するお問い合わせ(機器の調子・機能・使用方法や路側装置の整備計画など)はレクサスオーナーズデスクにお問い合わせください。 - レクサスオーナーズデスクについて詳しくは、別冊「マルチメディア取扱説明書」を参照してください。 
警告
- 安全にお使いいただくために
- 安全運転を行う責任は運転者にあります。常に周囲の状況を把握し、安全運転に努めてください。 
 ITS Connectはあらゆる状況で安全運転の支援をするものではありません。システムに頼ったり、安全を委ねる運転をしたりすると思わぬ事故につながり、重大な傷害におよぶか、最悪の場合死亡につながるおそれがあります。
 
- ITS Connectは安全運転の支援を目的として設計していますが、その効果はさまざまな条件によりかわり、常に同じ性能を発揮できるものではありません。 
 「システムが正常に作動しないおそれがあるとき」(→システムが正常に作動しないおそれがあるとき) をお読みいただき、システムを過信せず安全運転に努めてください。
 
- ITS Connect について
- 次のような状況では、ITS Connectは作動しません。 - 交差点にDSSS用路側装置が設置されていないとき 
- 先行車や接近してくる車両に通信機が搭載されていないとき 
 
 
- 交差点に進入する方向によっては、作動する通知・案内・注意喚起が異なる場合があります。 
 
- 右折時注意喚起(DSSS用路側装置との通信)について
- DSSS用路側装置が設置された交差点であっても、DSSS用路側装置の種類や交差点に進入する方向によっては、対向車のみを検知し、歩行者に対する注意喚起をしない場合があります。 
 そのため、注意喚起の表示内容が実際の交通状況と異なる場合があります。「割り込み表示による通知・案内・注意喚起」(→割り込み表示による通知・案内・注意喚起)をお読みいただき、必ず自らの目視による安全確認を行ってください。
- 右折時注意喚起(通信機を搭載した車両との通信)・出会い頭注意喚起について
- 通信機を搭載した車両が接近してきても、地図データと実際の道路状況が異なるときは、交差点付近であることが判断できず、注意喚起をしなかったり、注意喚起の表示内容が実際の交通状況と異なる場合があります。 
注意
- ITS Connect機器取り扱いの注意
- ITS Connect機器は電波法の基準に適合しています。ITS Connect機器に貼り付けられているラベルはその証明ですのではがさないでください。 
 
- ITS Connect機器を分解・改造すると、法律により罰せられることがあります。 
 








